企業情報 縄文アソシエイツ株式会社

  • 古田 英明

    取締役会長 古田 英明(ふるた ひであき)

    東京大学経済学部卒業。神戸製鋼所で、東南アジア、中近東等での企画・販売業務に携わる。野村證券では、資本市場部、営業企画部で引き受けおよび企画業務を担当したほか、金沢支店では株式の営業など、多岐にわたる業務を担当。1996年4月に日本初のエグゼクティブ・サーチ会社「縄文アソシエイツ」を設立。現在、同社取締役会長。“ひとつの会社の終身雇用から、ひとつの社会の終身雇用へ”という理念のもと、様々な活動を行なっている。

  • 古田 直裕

    代表取締役社長 古田 直裕(ふるた なおひろ)

    立教大学理学部卒業。カーネギーメロン大学テッパー経営大学院修了(MBA)。カーネギーメロン日本同窓会主幹事。巴川製紙所で中国投資など海外事業の運営全般に携わる。留学後は、米国グレンジャーで中国・インドでの販路拡大やモノタロウの海外事業を支援。日本人がグローバルに活躍するお手伝いをすべく、縄文アソシエイツに参画。2020年6月に代表取締役就任。

  • 内藤 隆明

    副会長 内藤 隆明(ないとう たかあき)

    慶應義塾大学経済学部卒業。野村證券にて、債券関連部門の業務に従事。その後、投資銀行部門においてM&Aおよびファイナンスビジネスに従事し、2008年に執行役員に就任。不動産、M&Aファイナンス、インド関連ビジネスを担当。経営者と幹部の人材交流を実現し、日本の産業界復活を目指すべく、縄文アソシエイツに参画。

  • 髙澤 尚志

    取締役 髙澤 尚志(たかざわ なおし)

    明治大学商学部卒業。三菱銀行(現三菱UFJ銀行)入行後、支店にて法人営業を担当した後、グループ証券会社にて投資銀行業務(M&Aアドバイザー)、本部にて大企業・中堅企業に対する業務推進戦略立案に従事。企業価値向上に日々取組む企業と、日本をリードする人財との出会いの提供を通じて社会に貢献すべく、縄文アソシエイツに参画。

  • 熊谷 一雄

    社外取締役 熊谷 一雄(くまがい かずお)

    早稲田大学第一政治経済学部卒業。日立製作所の代表取締役副社長を経て、日立製作所名誉顧問に就任。世界貿易センタービルディング監査役。縄文アソシエイツでは電機、化学、物流、建設機械等各産業分野における、幅広い経験と知識を役立てたい。

  • 井上 善雄

    社外取締役 井上 善雄(いのうえ よしお)

    慶應義塾大学経済学部卒業。日本興業銀行(現みずほ銀行)を経て、1998年に巴川製紙所入社。1999年6月に同社取締役に就任。2002年6月より同社代表取締役社長。日本山村硝子社外取締役。縄文アソシエイツには「顧客ニーズ」に的確に対応できる様に、中堅企業、製造業経営者の立場からアドバイスしていきたい。

  • 殿村 真一

    社外取締役 殿村 真一(とのむら しんいち)

    東京大学経済学部卒業。スタンフォード大学経営大学院修了(MBA)。ヘッドストロングジャパンの代表取締役社長および米国ヘッドストロング本社の経営会議メンバーを経て、2012年7月よりキャップジェミニのアジアパシフィックマネージングディレクタに就任(2013年2月より日本代表も兼務)。縄文アソシエイツにはグローバルビジネスの視点を持ち込みたい。

  • 佐藤 英彦

    社外監査役 佐藤 英彦(さとう ひでひこ)

    東京大学法学部卒業。警察庁入庁後は、埼玉県警察本部長、警察庁刑事局長、大阪府警察本部長を歴任し、2002年8月より警察庁長官に就任。退任後、警察共済組合理事長を経て、2013年6月より大日本住友製薬の取締役および2015年6月よりりそなホールディングスの取締役に就任。弁護士。縄文アソシエイツが社会に貢献できる会社であるよう助言していく。

  • 宮城 一浩

    社外監査役 宮城 一浩(みやぎ かずひろ)

    早稲田大学教育学部卒業。杉田公認会計士事務所、小池公認会計士事務所、青山監査法人を経て、1995年8月に宮城税理士事務所を開業。税理士。縄文アソシエイツでは内部統制システムの適正な運用を監視するとともに、会計・税務の専門的な分野の知識や経験を生かし、経営に役立つよう的確なアドバイスを行っていきたい。

  • Andrew Gordon

    特別顧問 Andrew Gordon(アンドルー ゴードン)

    ハーバード大学東アジア学卒業。同大学院で歴史学および東アジア言語学の博士号取得(Ph.D.)。デューク大学准教授を経て、1995年2月よりハーバード大学歴史学教授。同大学歴史学部長、エドウィン・O・ライシャワー日本研究所所長などを歴任。縄文アソシエイツではグローバルな視点から人材の育成や日本企業の真のグローバル化についての視点を提供したい。

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